これからの電気代はあがるのか？燃料費調整単価から考えてみた

みなさんこんにちはフミです。

今回は燃料費調整単価から、これからの電気代はどうなっていくのかを考えてみたいと思います。

先に結論を書きますと、燃料費調整単価からは今後の電気代についてはどうなっていくのかはわかりませんでしたが、再エネ賦課金や増税により電気代は上がっていくことが予想されます。

電気料金の内訳

まず最初に電気料金の内訳について説明します。

電力自由化や大手電力会社で様々なプランが登場しているのですべてがこのような形の料金形態になっていませんが一番一般的な料金形態のものをもとに電気料金の内訳説明します。

私たちは、基本料金と燃料費調整額を含んだ電力量料金、それに国が定めている再生可能エネルギー発電促進賦課金を合計したものを電気代として支払っています。

基本料金と電力量料金は契約時に決まっています。しかし燃料費調整単価と再エネ賦課金月々やその年度ごとで変化してきます。

そして燃料費調整単価も再エネ賦課金も使用電力量にかかってきます。

となります。

燃料費調整単価とは

電気を作るために発電所で使われる、原油・LNG(液化天然ガス)・石炭などといった火力燃料は、日本の場合ほとんどを外国からの輸入に頼っているのが実情です。特に原油は、99％以上を輸入しています。
そのため火力燃料の価格というものは、卸売市場や為替レートなどといった外部からの影響を受けてしまうので、常に変動しています。
「燃料調整費」は、こういった価格変動に応じて電気料金を調整するため、1996年に導入されました。
たえず変動している「燃料調整費」の単価は、各電力会社のホームページで毎月紹介されています。

再エネ賦課金とは

正式名称は再生可能エネルギー発電促進賦課金で、風力発電・地熱発電・水力発電などの再生可能エネルギー発電を普及・拡大させることを目的に、電力会社が再生可能エネルギーを買い取る際の費用を消費者が負担するものです。単価は全国一律にkWhあたりの単価が毎年設定され、その単価をご家庭の電気使用量（使用電力量）に掛けた額が毎月の電気代の請求額に含まれます。

燃料費調整単価の2018年度の推移

私が住んでいる四国電力の燃料費調整単価の推移をまとめてみました。それぞれの電力会社で燃料費調整単価は違いますが傾向はほぼ同じです。

	燃料費調整単価（円）
2018年4月	-0.33
2018年5月	-0.21
2018年6月	-0.19
2018年7月	-0.17
2018年8月	-0.12
2018年9月	0.04
2018年10月	0.27
2018年11月	0.42
2018年12月	0.52
2019年1月	0.65
2019年2月	0.77
2019年3月	0.75
2019年4月	0.52

グラフを見てみるとわかると思いますが2018年度は右肩上がりで年度末に入り原油価格の下落に伴い燃料費調整単価が少しだけ下がりました。

これはあくまで私の勝手な予測ですが燃料費調整単価は、極端に安くなることはなさそう、逆に石油産出国の動向により極端にあがる可能性はあるかもしれない。

燃料費調整単価の違いによる電気代を比較

燃料費調整単価は毎月変動しているのですが今回はシミュレーションのために一年間変化がない前提で電気代を比較してみたいと思います。

シミュレーションとして我が家をモデルにして計算してみたいと思います。

2017年度の我が家の合計買電量が3483kWhでした。

2018年4月の燃料費調整単価と2019年4月の燃料費調整単価で燃料調整費を計算してみると

2018年4月の燃料費調整単価が一年間続いた場合の一年間の燃料調整費は

3483×-0.33≒-1150

2019年4月の燃料費調整単価が一年間続いた場合の一年間の燃料調整費は

3483×0.52≒1810

燃料費調整が-1150円⇒1810円に増えます。この計算では年間で約3000円しか違いませんでしたが使用電力量が増えたり燃料費調整単価が急激に上がったりすると年間の燃料調整費は膨れ上がります。電気は生活に欠かせないものなので電気代が上がったからと言ってやめる事はできません。

まとめ

今後の燃料費調整単価の予想が難しいため燃料費調整単価からはこれからの電気代の動向はわかりません。

ですが、再エネ賦課金や増税の影響を考えると電気代は上がっていくことが予想される。

燃料費調整単価や再エネ賦課金や増税の影響をなるべくなくすために少ないエネルギーで生活できるような高性能な家を建てることをおすすめします。