みなさんこんにちは
フミです。
今回は電気料金がこれからも上昇傾向が続くか考えてみます。
以前は深夜電力が値上がりしているという記事を書いたのですが、実は値上がりしているのは深夜電力だけではありません。
上昇の理由は一つだけではありません。
様々な要素が絡み合っています。
これからも上昇傾向が続くのですが、あまりにも価格が上がってしまえば、蓄電池の導入の検討の余地さえでてきます。
電気料金が上がっている理由
2020年の12月から2021年の1月にかけて寒波＆LNG不足により電力卸売市場のスポット価格は251円/kWhという過去最高値を記録しました
新電力と契約し、市場連動型の料金体系の契約をしていた人は冷や汗をかいた人もいるのではないでしょうか？
この251円ってのはどんな価格なのか見てみます。
電気料金平均単価の推移を見てみると家庭用はここ5年ぐらいは約25円/kWhです。
つまり10倍の価格になってしまっていたのです。
この価格がずっと続くわけではありませんがいろいろな要因が重なると電気料金はあがってしまいます
資源エネルギー庁の調査では、家庭向けの電気料金の平均単価は2010年度の1kWhあたり20.4円だったのが2018年度には25.0円と約23％も上昇しています。
産業向けに至っては約27％とさらに上昇しています
(出典：資源エネルギー庁のサイトより)
燃料価格の上昇で電気代があがる
燃料価格が電気料金やエネルギーコストに影響を与えます
電気料金の中の燃料調整費などの事です
実際に燃料費調整単価は
四国電力の場合
2020年1月 -0.43円
2021年1月 -1.94円
2022年1月 +1.16円
2021年の燃料調整単価をグラフにすると下のようになります
シェールガス(オイル)革命などで2014年から原油価格が下がったり、LNGの価格も下がりました。さらに新型コロナウイルスの影響で2020年も大幅に原油価格がさがりましたが…
これからは基本的には右肩上がりになることが予想されます。
IEA(国際エネルギー機関)の新政策シナリオによると、原油価格は2030年には1バレル96ドル、2040年には112ドルまで上昇するシナリオを描いているようです。
ちなみに2022年1月の平均価格は1バレル約83ドルです。
原油価格ももちろん上昇していますが天然ガスも同様です
燃料価格の上昇は原発が稼働されていた時に比べて影響が大きくなります。
東日本大震災が起こる前は原子力発電の比率が約25％でLNG火力が約29でしたが2017年度には原子力が約3％でLNG火力が約40％まで上昇しています。
再エネのコストが上昇
2012年のFIT(固定価格買取制度)の導入以降、再エネは急激に広がっています。
そして再エネ賦課金も導入当時の0.22円/kWhから2021年度3.36円/kWhと約15倍にもなっています。
そして2030年ぐらいまでは再エネ賦課金は上昇する見込みです。
電気料金がどれぐらい上昇するのか
「一般財団法人 電力中央研究所」の予想では
2012年から2030年の間では
経済が高成長の場合、年2.9％上昇
経済が標準的な成長の場合、年2.0％上昇
経済が低成長な場合、年1.2％上昇
低成長でも電気料金があがっていくことが予想されています。
このまま電気料金が上昇し続ければ蓄電池の導入も
これまで説明してきたように電気料金は上昇し続けると考えてください。
そこで電気料金が上昇してしまうと家計の負担が増えてしまいます。
電気料金の上昇に対抗するには、家の高性能化により、冷暖房費を削減も一つの方法で大事ですが…
本命は太陽光発電システムと蓄電池の導入により、なるべく電気を買わないでいい生活です。
まだまだ蓄電池の価格は高く、コストの面で見ると導入は厳しいのが実情です。
ですがこれから先、電気料金の上昇と蓄電池の低価格化が進めばコスト的にもどうにゅうしやすくなります。
さらにV2Hなどで電気自動車との相性も良いことも蓄電池の普及に追い風になってくることでしょう。
まとめ
SDGsにも貢献でき、電気料金の値上げにも対抗することができる太陽光発電システムと蓄電池の導入はお財布にも環境にも優しい。
もちろん省エネで快適に暮らすことができるように、家の性能を上げたうえで金銭的な余裕があればぜひ太陽光発電システムと蓄電池を導入しましょう。
蓄電池に関してはコスト面だけを考えると現状ではメリットは少ないですが、災害時などの保険の意味合いなども考えると少し導入しやすくなるのではないでしょうか
