投資信託の３つの手数料に気をつけろ

今回は投資信託の購入時に注意したい3つの手数料について書きます。

投資信託には『購入時』、『保有時』、『売却時』にそれぞれ手数料がかかります。

投資信託は元本が保証されている金融商品ではありません、なので損益に目が行きがちです。そこで、手数料を気にせず投資信託を選ぶと、利益を減らしてしまうこともありますので注意が必要です。

投資信託の手数料の3つ種類

投資信託に投資する場合、基本として覚えておきたいのが手数料です。手数料は購入・保有・売却（または解約）に伴う３つの手数料があります。

購入時⇒購入時手数料

保有時⇒信託報酬

売却時⇒信託財産留保額

特に運用の成績を左右するのが購入時手数料と信託報酬です。

購入時手数料は、投資信託を購入する際に必要となる手数料です。手数料率は購入価格の0～3％です。これは同じ投資信託を購入するとしても、購入する窓口が証券会社か銀行かネット証券かで変わってきます。ネット証券が手数料が安い事が多い。また、手数料が無料の投資信託は「ノーロード投資信託」と呼ばれています。

例えば購入時手数料が3％の投資信託を１０万円分購入する場合は、支払額が１０万３千円となります。そのため投資信託を購入する場合は、投資する金額に手数料を上乗せした金額を準備しておく必要があります。

信託報酬（運用管理費）とは、実際に投資信託を「運用」する運用会社にかかる手数料です。運用管理費用とも呼ばれ、販売会社、運用会社、受託会社が信託財産の中から受け取る報酬となります。

この手数料は投資信託を保有している限り、ずっと支払う必要があります。保有している信託財産の中から自動的に支払われるため、見えにくいコストとなっている。

この費用も投資した投資信託でかわってきます。年率0.05％～3％ぐらいかかります。投資信託の中でもインデックスファンドは信託報酬が低い傾向にあり、アクティブファンドは投資信託を構成する銘柄のリサーチ・組み換えなどにコストがかかり、信託報酬が高くなる傾向があります。

信託財産留保額とは投資信託を売却（解約）するときにかかる費用です。

投資信託は、さまざまな株や債券をまとめて運用しています。これを換金するためには、運用会社が商品を現金化し支払う必要があります。このときに金融商品を売却するために費用が発生する。この費用を同じ投資信託を保有する他の投資家が負担することにならないよう、解約した投資家が支払う仕組みとなっています。

これも投資信託によって異なります。一般的に解約時に保有している投資信託総額の0％～1％程度としている投資信託が多い。また一定以上の期間保有していれば信託財産留保額が０円になるという投資信託もある。

商品によっては、信託財産留保額以外に解約手数料が必要な場合もありますので注意してください。

手数料については、投資信託や金融機関ごとに異なります。同じ投資信託でも違う金融機関で購入すると手数料が異なります。

またノーロード投資信託の中には他の手数料が割高に設定されている商品もあります。

こうした手数料を比較するときに役立つのが「目論見書」です。目論見書には手数料をはじめ、募集要項や運用内容などが記載されています。目論見書は投資信託すべてにおいて統一されているため、手数料を含めて投資信託の比較検討がしやすい。

目論見書に記載されている内容は難しいと感じてしまうかもしれませんが、記載されている内容は統一されているため一度しっかり理解すれば、他の投資信託の目論見書を読みやすくなります。投資信託を選ぶ際には必ず確認してください。

投資信託にかかる手数料は、運用成績の良い・悪いに関わらず支払うものです。ここでかかるコストは将来の利益に影響する部分なのでなるべく低く抑えるべきです。

手数料が高いからと言って高いリターンを得られるとは限りません。逆に手数料が低いからと言ってリターンが少ないとも限りません。

手数料を参考に投資信託を選ぶのは一つの方法ですが、同時に目論見書を確認し、投資信託を吟味する必要があります。